本記事では、トリプルメディアの基本情報から、それぞれのメディアがどのように相互作用するかを分かりやすく解説します。また、成功した企業の事例も紹介するので、これらを参考に自分のビジネスにも活かしてみてください。
トリプルメディアは3種類に分けられる
トリプルメディアとは、マーケティングの世界でよく用いられる用語で、3つの種類に分けられるメディア戦略のことを指します。
それぞれのメディアの定義と具体例、効果と目的を見ていきましょう。
| メディアの種類 | 定義 | 具体的な例 | 効果・目的 |
| オウンドメディア (Owned Media) | 企業が所有し、完全にコントロールできるメディア | 公式ウェブサイト、ブログ、メールニュースレター、SNSの公式アカウント | 企業が自社のブランドメッセージを直接的に伝える |
| ペイドメディア (Paid Media) | 企業が広告枠や広告時間を購入して広告を配信するメディア | テレビ広告、ラジオ広告、新聞や雑誌の広告、インターネット広告（バナー広告、PPC広告など） | 企業が広範囲の顧客にアプローチし、ブランド認知度を向上させる |
| アーンドメディア (Earned Media) | 企業が費用をかけずに得ることができるメディア | 口コミ、レビュー、ソーシャルメディアでのシェア、メディアの報道 | 企業の信頼性を向上させ、購買意欲の高い顧客を獲得する |
トリプルメディアを種類ごとに解説｜長所・短所や企業例も
ここでは、それぞれのメディアについて深掘りしていきます。
①オウンドメディア
オウンドメディアの特徴と目的
オウンドメディアは、企業が所有し自由にコントロールできる成長型のメディアのことを指します。
これには公式ウェブサイト、ブログ、メールニュースレター、SNSの公式アカウントなどがあります。
この種のメディアは通常、企業が自分たちのブランドイメージやメッセージを直接、コントロール可能な方法で発信するための重要なチャネルとなります。
その主な目的は、自社のメッセージを的確に伝えることと、顧客との直接的な関係を築くことです。
オウンドメディアを通じて、企業は製品やサービスについての情報を提供したり、新たな情報を更新したり、顧客とのコミュニケーションを図ったりすることができます。
オウンドメディアの長所
オウンドメディアの最大の長所は、企業がそのコンテンツを完全にコントロールできるという点です。
自社のメッセージを自由に伝えられるだけでなく、その配信のタイミングや形式も自由自在です。また、オウンドメディアはコスト効率も高く、一度確立されれば長期間にわたり利用できるため、持続可能な顧客エンゲージメントを確立するのに非常に有効です。
さらに、オウンドメディアはSEO（検索エンジン最適化）に対して有益です。
自社のウェブサイトやブログを通じて提供する高品質なコンテンツは、検索エンジンのランキングを上げ、より多くのユーザーに自社のブランドを認知させる機会を増やすことが可能です。
オウンドメディアの短所
一方で、オウンドメディアにはいくつかの短所も存在します。
まず、オウンドメディアはしっかりと維持管理することが必要であり、これには人的リソースや時間がかかります。また、コンテンツの作成やサイトの管理に関わるスキルが必要となるため、専門的な知識を持つスタッフが必要となる場合があります。
さらに、オウンドメディアは一般に、ペイドメディアやアーンドメディアに比べて直接的な効果が見えにくいという点も挙げられます。オウンドメディアの効果は長期間かけて測定する必要があり、短期的なROI（投資対効果）を求める場合には適しています。
オウンドメディアを活用するポイント
①内容の更新頻度
コンテンツの質は非常に重要ですが、その更新頻度も同様に重要です。一度訪れたユーザーが再度訪問するためには、常に新鮮で関連性の高いコンテンツを提供する必要があります。
②データ分析
ユーザーの行動データを適切に分析し、その結果をもとにコンテンツや戦略を改善することが重要です。
オウンドメディアで成功した企業例
Red Bull
元々エナジードリンクの製造企業であるにも関わらず、その革新的なマーケティング戦略によって、エクストリームスポーツや音楽イベントなどのカルチャーを牽引するメディア企業とも言える存在にまで成長しました。
Red Bullは自社のウェブサイトやソーシャルメディアチャンネル、Red Bull TVといった自社メディアを通じて、エクストリームスポーツや音楽、アートなど、ブランドイメージに合致したコンテンツを自由に配信しています。
このようなコンテンツ戦略により、Red Bullは単なるエナジードリンクの製造企業から、ライフスタイルブランドへと進化を遂げることができました。
②ペイドメディア
ペイドメディアの特徴と目的
ペイドメディアは、広告枠や広告時間を購入することでメッセージを配信する形態のメディアを指します。
具体的な形式としてはテレビ広告、ラジオ広告、新聞広告、雑誌広告、インターネット広告（バナー広告、PPC広告等）などがあります。
その主な目的は、広範囲の消費者に企業のメッセージを伝えることであり、ブランド認知度を向上させることです。広告媒体を選択することで、ターゲットとなる顧客に対して最も効果的なメッセージ配信を行うことができます。
ペイドメディアの長所
ペイドメディアの主な利点は、広告キャンペーンの速度と範囲です。
広告キャンペーンは即座に始まり、広大なオーディエンスに瞬時にメッセージを送ることができます。
この特性は新製品のローンチや特定のイベントのプロモーションに特に有用です。また、オンライン広告のプラットフォームを利用すると、ユーザーの年齢、性別、地域、興味、オンライン行動などに基づいて広告を配信できるため、ターゲティングが可能です。
これにより、最も興味を持つ可能性が高いオーディエンスに直接メッセージを届けることが可能になります。さらに、ペイドメディアのもう一つの利点はその効果を明確に測定できることです。広告の表示回数、クリック数、コンバージョン数などを追跡することで、ROI（投資対効果）を評価し、必要に応じて広告戦略を調整することが可能です。
ペイドメディアの短所
一方、ペイドメディアの主な欠点はそのコストです。
ペイドメディアは、その名の通り、投資が必要で、広告予算は広告の範囲や影響度を直接決定します。これは、小規模な企業や予算が限られている企業にとって大きな負担になり得ます。
さらに、消費者は、オウンドメディアやアーンドメディア（口コミなど）の方がペイドメディアよりも信頼性が高いと感じる傾向にあります。
広告は企業の意図的なメッセージであり、その内容の信頼性が必ずしも高いとは感じられない可能性があります。
また、ペイドメディアの効果は短期的であり、広告が配信されている間だけ効果があります。広告が停止されると、その効果も一緒に終わる可能性があり、これは長期的なブランド認知や顧客ロイヤルティの構築には必ずしも適していない可能性があります。
ペイドメディアを活用するポイント
①適切なターゲット設定
広告の効果を最大化するためには、ターゲットとなる顧客を明確に定義することが重要です。人口統計学的な特性だけでなく、行動や興味・関心も考慮に入れることで、より精度の高いターゲティングが可能となります。
②予算管理
広告費は企業の予算内で適切に管理されるべきです。過度な広告費の投資は、ROI（投資対効果）の低下を招く可能性があります。
ペイドメディアで成功した企業例
Netflix
個々のオリジナル作品のプロモーションだけでなく、自社ブランド全体を強化するために、積極的にペイドメディア戦略を採用しています。オンライン広告、バナー広告、ソーシャルメディア広告から、看板やテレビコマーシャルに至るまで、Netflixはあらゆる形態の広告を利用してブランドの知名度を向上させています。
特に、Netflixオリジナル作品のプロモーションにおいては、特定の視聴者セグメントに対してターゲティングを行うことで、広告のパーソナライゼーションを推進しています。これにより、視聴者が関心を持つ可能性の高い作品を効果的に紹介することができ、視聴者のエンゲージメントと定着を促進します。
③アーンドメディア
アーンドメディアの特徴と目的
アーンドメディアは、企業が費用をかけずに得られるメディアのことを指します。具体的には、消費者やマスメディアからの口コミ、レビュー、SNSでのシェア、報道などが該当します。
その主な目的は、企業の信頼性を向上させ、ブランドの評判を広めることです。アーンドメディアは、他人からの推奨や評価を通じて、消費者の購買意欲を喚起したり、信頼性を高めることが期待できます。
これは自社でコントロールすることは難しいが、非常に価値のある形式のメディアとなります。
アーンドメディアの長所
アーンドメディアの最大の長所はその信頼性です。
消費者は企業の広告よりも口コミやユーザーレビューを信頼します。これは、アーンドメディアが顧客や他の信頼できる第三者からのエンドースメントを提供するためです。
また、一般的に企業が直接支払う費用が発生せず、製品やサービスが良質であれば自然と生まれるため、アーンドメディアは高い費用対効果を持つ可能性があります。
さらに、アーンドメディアはその持続性において特筆すべきです。広告キャンペーンが終了した後も、好評なレビューなどの影響は続き、長期的に新たな顧客を引き付けることが可能です。
アーンドメディアの短所
しかし、アーンドメディアにも欠点があります。
一つは、企業が直接制御できないという点です。消費者の意見は予測できないため、ネガティブなコメントやレビューが企業の評判を傷つける可能性があります。
また、アーンドメディアの影響を正確に測定するのは難しいです。
その広がりや影響力を追跡するための明確な基準がない場合が多いためです。さらに、良質なアーンドメディアを獲得するには、高品質な製品やサービスを提供し、顧客との強い関係を築く必要があります。これには時間と労力が必要となります。
総務省が公開している情報通信白書では、口コミの質を確保した事例を紹介しています。
レビュー（口コミ）の質を確保するために、株式会社カカクコムでは、製品に関係する情報に限るなど書き込みの目的とルールを示し、人海戦術でスタッフが書き込みを確認し、ルールから外れるものは書き手に修正を依頼している。同社によると、ある程度口コミが集積された後は、悪質な書き込みがあってもユーザー同士自制しあうなどして信頼関係が構築され、次第に自律的に良質な情報が集まるようになったとのことである。
総務省 平成28年版情報通信白書「第1部 特集 IoT・ビッグデータ・AI～ネットワークとデータが創造する新たな価値～」
アーンドメディアを活用するポイント
①顧客の声の管理
アーンドメディアは企業が直接コントロールできない部分が多いですが、それでも顧客の声を監視し、適切に対応することが重要です。
②オンラインレピュテーションマネジメント
ネガティブな評価や批判に対しては、迅速かつ適切に対応することが重要です。
③信頼性と透明性
ユーザーが自然に共有したいと思うような信頼性の高いコンテンツを提供することが重要です。また、企業の行動とコミュニケーションは透明であるべきで、不誠実な行為はユーザーからの信頼を失う可能性があります。
アーンドメディアで成功した企業例
任天堂
任天堂は1983年のファミコン発売以来、ゲーム業界におけるイノベーターとしてその地位を築いてきました。
そのゲームは幅広い年齢層に愛され、プレーヤーの間で口コミが広がり、一部のゲームは文化的な現象ともなりました。
たとえば、「ポケモンGO」はスマートフォンの位置情報サービスを利用した新しいゲーム体験を提供し、大量のメディア報道やSNS上でのバズを生み出しました。
また、「あつまれ どうぶつの森」は、2020年の新型コロナウイルスのパンデミック中にリリースされ、自宅にいながらにして友人を訪問したり自由に島をデザインしたりできるという点がSNSを中心に話題となり、口コミで急速に広がりました。
トリプルメディアマーケティングのポイントと例を解説
これら3つのメディアの連携が成功すれば、マーケティングの効果を大幅に高めることが可能となります。
各メディアの特徴を活かして連携するのが効果的
オウンドメディアは企業が自身でコントロールでき、ブランドのメッセージを直接伝えることができます。
ペイドメディアは企業が広告費を支払うことで、特定のターゲットに広告を配信でき、広範囲にアプローチできる一方で、制御力が高いです。
アーンドメディアは消費者や第三者が自発的に情報を共有し、企業の信頼性を高める効果があります。
これら3つのメディアは、それぞれ独立して活用することも可能ですが、それぞれの特性を活かし、連携させることでより大きな効果を得ることが可能となります。
トリプルメディアの中心にはオウンドメディアを捉えるのがオススメ
トリプルメディア戦略の中心にオウンドメディアを置くのが効果的です。
これは、オウンドメディアが企業の主導でコントロール可能なため、ブランドのメッセージを一貫して伝えることができ、企業の価値提供の基盤となるからです。オウンドメディアは、企業が自身の価値観や信念を反映した内容を提供し、消費者との深い関係性を構築する場所となります。
例えば、以下のような戦略を立てることができます。
1. 自社のブログにて、業界のトピックスや自社製品の活用例、ハウツーコンテンツなどを提供します。これにより、ユーザーの知識を高め、自社製品やサービスへの関心を引き出します。
2.ブログ記事の終わりには、メールニュースレターの登録フォームを設けます。これで訪問者をリード（見込み客）に変換します。
3.メールニュースレターでは、ブログでの新しい投稿のお知らせ、製品の新機能やアップデート情報、限定のプロモーションコードなどを配信します。
4.ペイドメディア（Google広告やFacebook広告）を使い、類似ユーザーを集客し、リードを獲得する。
5.最後に、SNSなどのアーンドメディアを活用して顧客からの口コミやフィードバックを得て、ブランドの認知度を高め、新たな潜在的顧客を引き付けます。
トリプルメディア連携の例
例えば、オウンドメディアのコンテンツを有益だと評価したユーザーは自身のSNSでコンテンツを拡散することが期待できます。
そのためには、コンテンツが共有しやすい形式であることが重要です。これには、シェアボタンの明示的な配置や、ユーザーが簡単に引用できる魅力的な引用文の提供などが含まれます。
共有された情報はその人のフォロワーにも広がり、信頼性のある口コミとして作用します。
さらに、共有を促進するために、ユーザーが自社コンテンツをSNSでシェアした場合のインセンティブ（例：割引クーポン、プロモーションコード等）を提供することも視野に入れましょう。
トリプルメディアは古い？新基準PESOの特徴と企業例を解説
トリプルメディアマーケティングは、オウンドメディア、ペイドメディア、アーンドメディアの3つのメディアを効果的に組み合わせることで、マーケティングの効果を高めるという基本的な戦略です。
しかし、デジタルマーケティングの進化とともに、より洗練された戦略が求められるようになり、新たな基準としてPESOモデルが登場しました。
新基準であるPESOの特徴
PESOモデルは、現代のデジタルマーケティング戦略において重要な役割を果たす概念で、Paid（有料）、Earned（獲得）、Shared（共有）、Owned（所有）の4つのメディアタイプを組み合わせて、全体的なコミュニケーション戦略を構築する方法を提供します。
すなわち、トリプルメディアにシェアードメディアが追加されたモデルです。
PESOモデルの背景は、デジタル化とインターネットの普及により、マーケティングと広報の領域は大きく変わりました。
伝統的な広告（ペイドメディア）と自社のウェブサイトやブログ（オウンドメディア）だけでなく、ソーシャルメディア上での共有（シェアードメディア）や口コミなどを通じて得られる評判（アーンドメディア）が重要性を増してきました。
これらすべての要素を統合し、相互に補完し合う戦略を作ることが、現代のマーケティングでの成功には必要となりました。それを体系的に示すのが、PESOモデルです。
PESOにおけるシェアードメディアについて
シェアードメディア（Shared Media）は、主にソーシャルメディア上で顧客やフォロワーと共有されるコンテンツのことを指します。これにはFacebook、Twitter、Instagram、LinkedInなどのソーシャルネットワーキングサイトが含まれます。
シェアードメディアは企業が自身のブランドメッセージを共有し、顧客やフォロワーと直接的にコミュニケーションを取る一方、これらのユーザーが企業のコンテンツを共有、コメント、いいねすることで拡散させる場です。
このメディア形式の一部はアーンドメディアと重なる部分がありますが、アーンドメディアが顧客や他者から自然発生的に得られる評判や口コミに重きを置くのに対して、シェアードメディアは企業が主導するコンテンツの共有や広がりを中心に考えます。
シェアードメディアで成功した企業例
シェアードメディアの活用例として日本の企業では「カルピス」が挙げられます。
カルピスは、自社製品を使ったレシピをSNSで共有するなど、ユーザーとのエンゲージメントを高める取り組みを行っています。これにより、ユーザーは自身でも試すことができ、またその結果をSNSで共有することが可能となります。
また、季節のイベントや特別な日に合わせて特別な投稿を行うことで、ユーザーの関心を引き、それらの投稿を自身のアカウントでシェアしたり、コメントしたりするユーザーが増えます。これにより、カルピスのブランドメッセージがさらに広がる効果を生み出しています。
成功する鍵は徹底したクロスメディア
PESOモデルの成功には、各メディアを単独で見るのではなく、相互に連携させて活用するクロスメディア戦略が不可欠です。これには、各メディアの特性を理解し、それぞれが最も効果を発揮できるタイミングと方法で使用することが求められます。
たとえば、新製品のローンチでは、まずオウンドメディアで詳細な情報を発信し、ペイドメディアでその存在を一般に知らせ、シェアードメディアで消費者間の話題作りを促し、最終的にはアーンドメディアで製品の評価を高めるといった連携が考えられます。
クロスメディア戦略は、それぞれのメディアが持つ強みを最大限に活かし、一方で他のメディアが補うことで弱みを補完します。これにより、全体としてのマーケティング活動の効果を最大化することが可能になります。
まとめ：トリプルメディアは状況に応じて使い分けよう
この記事では、トリプルメディアという広告戦略の考え方についてご紹介しました。
消費者と企業が接するメディアを「ペイドメディア」「オウンドメディア」「アーンドメディア」という3つのカテゴリーに分類して、それぞれの長所を活かしてマーケティング戦略を立てる方法です。
また、PESOのひとつである「シェアードメディア」を組み合わせることで、より効果的な広告戦略を展開することができます。それぞれのメディアを最大限に活用して、消費者にアプローチすることで、より効果的なマーケティング施策が可能になるでしょう。
