API連携という言葉をご存知でしょうか。
結構ネット上では目にしたり耳にする単語だけど、いまいち内容はよくわからないという方も多いと思います。
この記事では、API連携とはどういうことなのか？そしてAPI連携のメリットや実装方法・事例について詳しく解説いたします。
この記事を読んでAPI連携がどのような物なのかを理解していただければと思います。
APIとは何？
APIとは「Application Programming Interface（アプリケーション・プログラミング・インターフェイス」の略称です。
アプリケーションはご存知「アプリ」のことです。
2つのアプリが連携して動くための仕組みですが、まだピンとこない方もいるでしょう。
では、具体例を紹介します。
API連携とは
一番シンプルなのがナビアプリとマップアプリの連携です。
ナビアプリは地図データを一から自社で開発するわけではなく、他社が提供している地図アプリと連携してサービスを提供しています。
この連携が「API連携」になります。
よくナビの地図に「ZENRIN」と書かれていることがあるかと思いますが、あれはゼンリンの地図アプリのプログラムと手を組んでナビゲーションを提供しているのです。
API連携は、アプリケーションの機能を他のアプリケーションと連携させることを意味しています。
API連携の流れ
いざAPIを連携したいと思っても、どうすればいいのか分からないという方も多いかと思います。
API連携は以下の流れで実装します。
1.API提供会社への登録
提供を受けたいAPI会社にユーザー登録を行います。
基本的には以下の情報が必要となります。
・アプリの名称
・アプリ概要
・URL
・APIの利用目的
2.APIキー・シークレットの獲得
APIを利用する場合には、「APIキー」と「シークレット」が必要となります。
WEBコンテンツにログインする際に必要となる「ログイン名」と「パスワード」のような役割があります。
3.ソフトウェアとの連携
API提供側のソフトウェアに「APIキー」と「シークレット」を登録し、API利用準備が完了となります。
以上の手順は比較的簡単に実装できるため、最近では多くの企業が採用しています。
ただし、API提供企業によって詳細は異なるため、具体的な使い方は個々の提供作に確認を取るようにしましょう。
API連携をするメリット
API連携をするメリットは以下2点になります。
自社開発が不要
API連携をすることで、一部の機能を自社で開発する必要がなくなります。
そのため、大幅な時間の節約ができます。
API連携で開発にかかる時間を削減できれば、他の開発に時間とリソースをさけるようになります。
負担を少しでも軽減したい場合はAPI連携がおすすめです。
利便性の向上
API連携によって利便性のアップやセキュリティの担保ができると顧客満足度は向上します。
よくある例では、GoogleやTwitter、Facebookのアカウントを利用して、サービスに登録するシステムがあります。
メールアドレスや電話番号をわざわざ登録しなくても、ログインしている他社サービスのアカウントでサービス利用ができるので大変便利です。
API連携をするデメリット
API連携をするデメリットも当然あります。
以下で解説いたします。
トラブルへの対応ができない
API連携をした場合、他社のシステムを借りているためにトラブルへの対処が困難になるというデメリットがあります。
トラブルに対応ができないと、ユーザーからの評価も落ちてしまうため、リスクヘッジのマニュアルを用意しておくのが良いでしょう。
APIの提供元がサービス停止
APIは簡単に連携ができるために大変便利なサービスなのですが、サービス提供元がそのアプリをやめてしまった場合には自社のアプリも機能が止まってしまうというデメリットがあります。
あくまでも補助的な機能として活用することに留めておき、サーバーへのトラブルや停止への対処法も考えておきましょう。
API連携の事例
APIの事例として代表的で分かりやすい事例は「Google」です。
GoogleのAPIは誰でも利用しやすいように公開されています。
例えばGmail、Googleカレンダー、Googleマップなどが代表的な例です。
おそらくみなさんも一つは利用したことがあると思います。
例えば、飲食店のWebサイトの「アクセス」のページにGoogleマップを埋め込んで場所を伝える、というものです。
Googleカレンダーは、スケジュールを別のサービスと連携して、日程調整を行うこともできます。
Webサイトの予約にGoogleカレンダーが使われているのをみたことがあると思います。
まとめ
いかがでしたか？
API連携は、アプリケーション同士を連携させることで、サービスを拡大する方法です。
自社開発の負担を抑えることができるために多くの企業で活用されています。
ただし、デメリットもあり、APIの連携先がサービス提供を辞めた場合などには対応を迫られるといったことがあるため注意が必要です。
幅広く利用されている、実績のあるAPI連携先を選定することが特に重要で、トラブル発生時の代替アプリを用意しておくことも重要と言えるでしょう。
