動画広告はテレビCMに代わって注目されており、低単価でも効果的なプロモーション手段として利用されています。
最近ではネット上の動画視聴時間がテレビのリアルタイム視聴時間を上回るなど、インターネットの影響力が増しています。
そこで、本記事では動画広告の料金形態や費用相場について詳しく解説します。
これから動画広告を活用したい方や、広告費用を抑えたい方にとって、必見の情報となることでしょう。
最近注目されているアプリ内動画広告とは？
最近注目されているアプリ内動画広告とは、スマートフォンやタブレットなどのデバイス上で動作するアプリケーション内に表示される動画形式の広告を指します。
これらの広告は通常、数秒から数十秒の長さで、ユーザーの注意を引きつけ、ブランドや商品の認知度を向上させることを目的としています。
特にゲームアプリやエンターテイメント系アプリでは、ユーザーのエンゲージメントを向上させるために動画広告が広く利用されています。また、近年のAIとデータ分析技術の進歩により、ユーザーの行動や嗜好に合わせて動画広告をパーソナライズすることが可能になりました。さらに見込み客のエンゲージメントと変換率を向上させることができるため、多くのマーケティング担当者がこの手法に取り組んでいます。
アプリ内動画広告の料金体系をわかりやすく解説
アプリ内動画広告の料金体系は主に3つのモデルに基づいています。
これらの料金体系は広告主が広告のパフォーマンスに応じて料金を支払う方式で、具体的な計算方法とそれぞれの特性を解説します。
料金体系①:CPV｜再生回数ごとに課金される
CPVはCost Per Viewの略で、直訳すると「視聴回数ごとの費用」を意味します。
この料金体系では、広告が実際にユーザーによって視聴（再生）された回数に応じて広告主が課金されます。
たとえば、広告が100回再生され、そのCPVが5円だとすると、広告主は合計で500円を広告費として支払うことになります。
CPVモデルは特に、広告主が広告の視聴体験に重点を置きたい場合に適しています。
なぜなら、ユーザーが広告を一定時間以上視聴した場合にのみ課金されるからです。
これは、広告のメッセージが正確にユーザーに伝わることを保証する方法として有効です。
料金体系②:CPM｜表示回数1000回ごとに課金される
CPMはCost Per Milleの略で、「1000回の表示ごとの費用」を意味します。
このモデルでは、広告がユーザーに1000回表示（インプレッション/imp）されるごとに広告主が課金されます。
たとえば、広告が5000回表示され、そのCPMが200円だとすると、広告主は合計で1000円の広告費を支払うことになります。
CPMモデルは、ブランドの認知度を高めたい広告主にとって特に適しています。
なぜなら、広告が表示されるだけで課金され、実際にユーザーが広告をクリックしたり、視聴したりするかは関係ないからです。
そのため、広告を多くの人々に見せることが目的の場合、CPMモデルは最適な選択となります。
料金体系③:CPC｜クリック1回ごとに課金される
CPCはCost Per Clickの略で、「クリック1回ごとの費用」を意味します。
この料金体系では、広告が実際にユーザーによってクリックされた回数に基づいて広告主が課金されます。
たとえば、広告が50回クリックされ、そのCPCが2円ドルだとすると、広告主は合計で100円の広告費を支払うことになります。
CPCモデルは、特に広告主がユーザーに特定のアクション（例えば商品の購入、ウェブサイトへの訪問、アプリのダウンロードなど）を促すことを目的とした広告キャンペーンに適しています。
ユーザーが広告をクリックし、広告主のウェブサイトやランディングページに移動した場合にのみ課金されるため、具体的な結果に対して支払う形となります。
動画広告の単価と費用相場をアプリ別に解説
動画広告の単価と費用相場は、広告を掲載するアプリや広告形式、ターゲットとするユーザーグループによって大きく異なります。
以下に、YouTubeとInstagramの動画広告の一般的な単価と費用相場について解説します。
①YouTube
④X（旧Twitter）
⑤TikTok
⑥LINE
アプリ①:YouTube
YouTubeは世界最大の動画共有プラットフォームであり、動画広告の主要な場所となっています。
YouTubeの動画広告は主に、視聴者が動画をスキップできる「スキップ可能インストリーム広告」、視聴者が動画をスキップできない「スキップ不可インストリーム広告」、ビデオページの右側や検索結果に表示される「ディスプレイ広告」の3種類があります。
YouTubeの動画広告の単価は主にCPV（Cost Per View）方式を採用しており、視聴者が動画広告を30秒以上（または動画全体が30秒未満の場合は全体）視聴した場合、または広告に対して何らかの行動（例えば広告をクリックしてウェブサイトに移動する）を取った場合に課金されます。
YouTubeの動画広告のCPVは範囲が広く、1円から30円程度となっています。
費用相場は広告のターゲティング設定や競争状況によりますが、一般的には1日1000円から数万円の予算でキャンペーンを実施できます。
アプリ②:Instagram
Instagramもまた、その大規模なユーザーベースと高いエンゲージメント率を持つため、動画広告の主要な場所となっています。
Instagramの動画広告はフィード内、ストーリーズ、IGTV、エクスプローラ（探索タブ）など、様々な場所で表示することができます。
Instagramの動画広告の単価は主にCPM（Cost Per Mille）方式を採用しており、広告が1000回表示されるごとに課金されます。
Instagramの動画広告のCPMは市場やターゲット層によりますが、一般的には20円から200円程度とされています。
費用相場も市場やターゲット層によりますが、1日1,000円から数万円の予算でキャンペーンを実施できます。
アプリ③:Facebook
Facebookは世界最大のソーシャルメディアプラットフォームであり、そのユーザーベースの広さと詳細なユーザーデータにより、広告主にとって魅力的な広告プラットフォームとなっています。
Facebookでは、フィード内、ストーリーズ、動画フィード（Watch）など、様々な場所で動画広告を表示することができます。
Facebookの動画広告の単価は主にCPM（Cost Per Mille）方式を採用しており、広告が1000回表示されるごとに課金されます。
Facebookの動画広告のCPMは市場やターゲット層によりますが、一般的には50円から300円程度とされています。
費用相場も市場やターゲット層によりますが、1日1,000円から数万円の予算でキャンペーンを実施できます。
アプリ④:X
Xはそのリアルタイム性が特徴のソーシャルメディアプラットフォームで、ニュースやトレンドトピックを追うユーザーにとって重要な場所となっています。
Xでは、ユーザーのタイムライン内やトレンドトピックページで動画広告を表示することができます。
Xの動画広告の単価は主にCPV（Cost Per View）方式を採用しており、動画広告が視聴されるごとに課金されます。
視聴とは、ユーザーが動画をクリックしてフルスクリーン表示にしたり、動画を3秒以上視聴したりした場合を指します。
Xの動画広告のCPVは市場やターゲット層によりますが、一般的には2円から20円程度とされています。
費用相場も市場やターゲット層によりますが、1日3,000円から数万円の予算でキャンペーンを実施できます。
アプリ⑤:TikTok
TikTokはショートフォーム動画の共有に特化したソーシャルメディアプラットフォームで、特に若年層ユーザーに人気があります。
TikTokではユーザーのフィード内、チャレンジ、ブランデッドエフェクトなど、様々な形式の動画広告を配信することが可能です。
TikTokの動画広告の単価は主にCPM（Cost Per Mille）方式を採用しており、広告が1000回表示されるごとに課金されます。
TikTokの動画広告のCPMは市場やターゲット層によりますが、一般的には100円から1,000円程度とされています。
費用相場も市場やターゲット層によりますが、キャンペーンの最低予算は約50,000円と比較的高めに設定されています。
アプリ⑥:LINE
LINEはアジアを中心に広く利用されているメッセージングアプリで、その豊富なユーザーデータと高い利用頻度により広告主にとって有用なプラットフォームとなっています。LINEではタイムライン広告やメッセージ内広告など、多くの広告商品が提供されています。
LINEの動画広告の単価は主にCPM（Cost Per Mille）方式を採用しており、広告が1000回表示されるごとに課金されます。
LINEの動画広告のCPMは市場やターゲット層によりますが、一般的には50円から200円程度とされています。
費用相場も市場やターゲット層によりますが、1日1,000円から数万円の予算でキャンペーンを実施できます。
動画広告で成功するためのポイントとは？
以下のポイントを参考にすることで、動画広告の効果をあげることができます。
ポイント①:ターゲットに合わせて配信する媒体を選択する
広告を成功させるための一つの重要なステップは、ターゲットとするユーザー層に最も効率的にリーチするための媒体選択です。
以下では、それぞれのアプリがどのような特性を持ち、どのようなターゲット層に適しているのかについて解説します。
YouTube｜幅広いターゲット層に訴求可能
YouTubeは全年齢層にわたる幅広いユーザーを抱えています。
そのため、広範な年齢層や興味・嗜好を持つ人々にリーチするには最適の媒体と言えます。また、YouTubeはユーザーが自分の関心に基づいてコンテンツを選んで視聴する傾向があるため、具体的な興味・嗜好を持つターゲット層に訴求するのにも効果的です。
Instagram｜視覚的に訴求できる
Instagramはビジュアルに重点を置いたソーシャルメディアプラットフォームで、特に視覚的に強いメッセージを伝えたいときに適しています。
ファッション、美容、旅行、飲食、アートなどの視覚的に魅力的な商品やサービスを提供するブランドにとって、Instagramは理想的な広告媒体と言えます。
Facebook｜費用対効果が高いのが特徴
Facebookのユーザーベースは広範で、多種多様な年齢層や興味・嗜好を持つ人々にリーチできます。
また、Facebookの詳細なユーザーデータと高度なターゲティングオプションにより、広告は特定のユーザーグループに精密に配信することができます。
これにより、Facebookは多くのケースで非常に高い費用対効果を提供します。
X｜拡散性が高い
Xはそのリアルタイム性と共有性により、広告のメッセージを素早く大量に拡散することが可能です。
また、トレンドトピックを活用した広告配信により、ユーザーの関心が高いトピックに結びつけてメッセージを広めることができます。
これは、ニュースやイベント、特定の話題など、タイムリーな要素を含む広告戦略に特に有効です。
TikTok｜若年層にリーチしやすい
TikTokは特に若年層ユーザーに人気のプラットフォームで、そのユニークでエンターテイメント性の高いコンテンツスタイルにより、新しい、革新的な広告戦略を試みたい広告主にとって魅力的な媒体となっています。
若年層やZ世代をターゲットとするブランドにとっては、TikTokはそのリーチとエンゲージメントの高さから非常に価値のある広告チャネルとなり得ます。
LINE ｜利用者がとても多い
特にアジア市場では、LINEはその高い利用者数と日常的な利用頻度により、広範なユーザーベースにリーチするための強力なツールとなっています。
また、メッセージ広告やタイムライン広告など、ユーザーの利用パターンに密接に結びついた形式の広告を配信することが可能で、これにより高いエンゲージメントを得ることができます。
配信後も分析と改善を繰り返す
動画広告の成功には、配信後の定期的なパフォーマンス分析と結果に基づく改善が欠かせません。
各広告プラットフォームが提供する指標を活用し、広告の効果を測定します。
さらに、A/Bテストを行うことで、広告の各要素（動画の長さ、音楽、テキストなど）が結果にどのように影響を与えるかを理解し、それに基づいて改良を行います。
このようなPDCAサイクルを繰り返すことで、広告の効果を最大化し、広告戦略を常に最適化することができます。
【現場でよくある事例！】社内でのマーケティングの重要性への理解や協力が得られない！対策方法は？
動画広告に関して解説してきましたが、運用現場でよく起こる事例として「動画広告は感性の問題もあり、社内理解が得られない」という内容があります。
「この動画は会社のイメージに合わない」「内容に品がない」など、感覚的にNGを出されてしまうケースが多いのです。
動画広告の理解や協力が社内で得られない場合の対策方法は以下の通りです。
動画広告の効果データを示す 他社事例などのデータを示し、数字でメリットをアピールする
社内セミナーを開催する 動画広告の専門家を招き、理解促進のための勉強会を実施する
社内向けの動画コンテンツを作成する 商品やサービスを説明した動画を社内共有し、実践を通じて理解を深める
関連部署との連携体制を構築する 動画制作部門等との協業体制を敷き、お互いの理解を深める
小規模から検証し、成功事例を積み重ねる 大きな失敗のリスクを避けるため、小さい目標から実践を重ねていく
こうした対策を通じ、企業としての動画マーケティング力の向上を図っていきましょう。
まとめ
この記事では、動画広告の単価について説明しました。
動画広告の単価は「視聴回数」や「表示回数」「クリック数」などに基づいて計算されます。
また、動画広告の配信先によって単価や費用も異なります。
YouTubeやFacebook、Instagram、LINEなど、各メディアごとに異なる料金体系があります。
動画広告を効果的に活用するためには、まずターゲットを明確にし、ターゲットに合わせたメディアを選択しましょう。
また、PDCAサイクルを回しながら、効果の計測と改善を進めることも大切です。
動画広告は、プロモーション効果がありながら比較的低単価で実施できる手段として注目されています。
テレビ以外のメディアで動画を視聴する人が増えている今、動画広告の活用は絶好のチャンスといえるでしょう。
